スーパースターブログ

ひたすら興味のあることだけを書いていく雑記ブログ。

『儒教に支配された中国人と韓国人の悲劇』 感想

 

概要

日本と中国・韓国の決定的な違いは、後天的要素である歴史的、文化的な背景にあると思う。物事に対する考え方や捉え方が、日本人と中国人、韓国人とでは違う。そしてその違いの根源に儒教があると、筆者は考えている。

儒教国家に対応するには、ちゃんとした作法がいる。それを本書で明らかにする。

 

道徳と論理を捨てた儒教

儒教文化こそ、中国大陸を支配する王朝が次々に生まれては消えた歴史の中で、そこに住む人民をそして周辺の国々を苦しめてきた、元凶の一つといっても過言ではない。

なぜなら儒教こそ、今なお漢民族のエリート層を中心に根強く残っている中華思想と、密接に繋がっているからである。

始末に負えないのが、その儒教精神において、本来であれば重要とされてきたはずの道徳や論理を、現代中国人の多くは完全に置き忘れてきてしまったことである。

 

公よりも私

公よりも家族愛を上に置く価値観を突き止めていくと、結果的に公よりも私を重んじる方向へ向かう。それは私や一族の利益のためなら、法律を犯すこともよしとする風潮へと変化していった。

今日、中国が世界の中でも特異な価値観を持ち、国際社会からの孤立を深めているのも、この価値観が大きな要因となっているわけである。つまり彼らが、国際法という公のルールを守ることよりも、自国だけの利益を、いや実際には共産党幹部や軍の将軍が、自分とその一族の利益だけを守ることもほうが重要だと考えているからである。

 

人民解放軍

チベットは、もともと独立国である。これは歴史的に間違いのない事実ですが、1949年に中華人民共和国が成立すると、51年には中国共産党の軍隊である人民解放軍による軍事侵攻を受けて制圧される。

また、かつて東トルキスタンと呼ばれていたイスラム教徒の国も、同じく人民解放軍の軍事侵攻を受けて、今まで新疆ウイグル自治区と呼ばれるようになった。民族も宗教も違う周辺諸国を、人民解放軍は武力によって侵略し強引に奪ったのである。

 

 

沖縄と呼んではいけない

中国の新聞に琉球時報がある。2016年夏、その電子版に琉球諸島を沖縄と呼んではいけないという内容の記事が掲載された。琉球時報中国共産党の機関紙人民日報の系列のため、中国当局の本音と見ていい。

沖縄という言葉は日本が琉球諸島を占領したあとに付けた名称であるから、それを使えば、日本の主権を認めてしまうという論理である。

 

翁長前知事

福建省福州市名誉市民」の称号を中国からもらっている翁長(おなが)前知事は、中国との結びつきが強く、その言動には中国の強い働きかけがあると見てもいい。習近平国家主席とは、彼が福建省の役人だった時代からの付き合いだという。

 

2050年に日本は消失

2050極東マップなるものがネット上にアップされ、一部で話題になった。

中国外交部から流出したとされるこの地図は、日本国は東西に二分されている。朝鮮半島は朝鮮省として色分けされ、日本海も東北海と書き改めている。

肝心の日本は、東日本は日本自治区、西日本は東海省と色分けされている。

 

建国はいつ?

中華人民共和国の建国は1949年である。正式に国家同士で交戦したのは、大日本帝国中華民国であって、中華人民共和国ではない。中華人民共和国などという国は、戦時中には存在しなかったのである。

 

イギリスの元捕虜

イギリスでは、イギリス人の元捕虜が日本政府に要求したケースがある。1997年の天皇陛下ご訪英の際も、元捕虜が抗議デモを行った。しかし、イギリスと日本のあいだでは、捕虜の戦後補償について解決していることになっている。

天皇陛下訪英時のブレア首相は、忘れはしないが、そうした感情が日英関係を損なうのはよくないとの見解を述べている。

 

日本とアメリ

駐韓アメリカ大使のマーク氏が、ソウル市内の会合の席で暴漢に刃物で襲われた。

犯人は政治団体代表の金基宗で、動機は在韓米軍軍事演習への抗議である。2010年には当時の駐韓日本大使である重家氏にレンガを投げつけ、同席していた女性の一等書記官にケガを負わせる事件を起こしている。

問題なのは日本大使を襲撃したとき、韓国の反日メディアや世論は、この犯人を英雄扱いしていたことである。

アメリカ大使襲撃後は、流石に犯人を英雄視する声が聞かれない。日本人がテロのターゲットなら大喜びだけど、アメリカを敵に回すのが怖いのだろう。

 

オランダの場合

日本統治時代、日本はインフラ整備のために朝鮮半島に多額の投資を行った。1965年の日韓基本条約で、日本はその資産をすベて放棄した。国際法に則れば堂々と請求する権利があったにもかかわらず、それを放棄した。

ちなみにオランダは、インドネシアから独立するとき、350年間に及ぶ植民統治時代に整備したインフラ資産の代金だけでなく、インドネシア独立戦争に対抗するためにオランダ側が使った戦費まで請求した。

 

歴史の改竄

中国には、易姓革命といって天子の徳がなくなれば、天が王朝を見限り、革命が起きるという、儒教に基づいた考え方がある。そのため、新しく皇帝の座に就いた者がまずやることは、歴史の改竄である。つまり、自ら皇帝の地位に就いた正当性を裏付けるために、前の為政者の不徳を書き連ねる。

 

ウズベキスタン

ウズベキスタンなどソ連支配下にあった地域の中には、戦後、強制連行されて収容所に入れられた日本軍兵士の墓地がある。捕虜を強制労働させるのは、国際法に違反する。これについて後に、ロシアのエリツィン大統領が遺憾の意を表明した。

その方々のために、ウズベキスタンなどでは立派な墓が建立されている。ソ連政府はそれをよしとはしなかったが、心ある方々が遠く祖国を離れた日本兵を気の毒に思い、墓を守り続けてくれている。

 

中国漁船衝突事件

尖閣諸島沖で発生した中国漁船衝突事件である。この時日本の巡視船に体当たりを敢行した中国漁船の船長は逮捕された。

そこで中国は矢継ぎ早に対抗策を打ち立てた。中国国内にいた日本人ビジネス4人をスパイ容疑で逮捕したことなどである。

当時の民主党政権は、公式には認めていないが、日本人ビシネスマンの釈放と引き換えに中国人船長を釈放したようである。

日本は中国人船長を釈放した。中国もスパイ容疑として拘束した日本人ビジネスマンを釈放した。ただし4人のうち3人だけ、つまり中国は交渉に使えるカードを一枚残した。

中国は一度に4人を釈放したりはしない。大事な交渉カードなのだから、少しずつ釈放していくに違いないという声が大多数であった。

 

武力を使わない情報戦

スイス政府は冷戦時代に民間防衛という冊子を作成し、各家庭に配布した。そこには武力を使わない情報戦という手順が書かれている。

第一段階 工作員を政府中枢に送り込む

第二段階 宣伝工作

第三段階 教育現場に入り込み、国民の国家意識を破壊する

第四段階 抵抗意識を徐々に破壊し、平和や人類愛をプロパガンダに利用する

第五段階 テレビなど宣伝メディアを利用し、自分で考える力を国民から奪っていく

第六段階 ターゲット国の民衆が無抵抗で腰抜けになったとき、大量植民で国を乗っ取る

そう、中国が今日本に対して行っている工作のすべてが書かれている。

 

平和憲法

改正の拒否を前提とした法律は、無効であるという近代法の精神がある。

ご存じ通り、日本国憲法には改正条項がありますから、憲法改正を議論することさえタブー視するのは明らかな間違いである。

そもそも日本国憲法平和憲法と呼ぶのは間違いである。正しくは平和を願う憲法である。ところでこの憲法、誰に対して平和を願っているか。

現状であれば中国と北朝鮮である。

憲法施行からわずか7年後、平和憲法が持っているはずの魔除けの効果は発揮されていない。

李承晩(イスンマン)大統領が率いる韓国によって島根県の一部である竹島を強奪された。

平和憲法があれば日本は平和なんだと叫び続ける人は、戦後の歴史を学んで欲しい。

 

下記書籍参照